業界情報記事

玩具関連企業2515社の経営実態調査

任天堂好調、ヒット商品が牽引
〜 製造・卸・小売ともに売上高合計増加 〜

はじめに

12月に入りクリスマスに向けて、子供たちへのプレゼント用をはじめ、各種おもちゃの購買意欲が高まる。また、近年では大人でも楽しめるハイテク玩具なども増えるなか、消費者の年齢の枠も広がっており、購買層にも変化がみられている。そうしたなか、2017年9月には米・トイザらスが経営破綻、今年6月までにアメリカ国内の全店舗を閉鎖し、大きな話題となった。

帝国データバンクでは、企業概要データベースCOSMOS2(147万社収録)から、2014年度〜2017年度まで4期連続で決算業績が判明している国内玩具関連企業2515社を抽出し、その実態を調査。玩具(各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形など)の製造、卸、小売を主業とする企業を「玩具関連企業」として定義し、売上高規模別、地域別、業歴別、増収・減収動向について分析した。

なお、同様の調査は2015年7月30日以来2回目となる。

■構成比や前年度比は小数点第2位を四捨五入している

調査結果

  1. 1 2017年度の売上高合計は4兆2008億円(前年度比23.9%増)。製造が1兆1409億円(同113.4%増)、卸が2兆5509億円(同8.7%増)、小売が5089億円(同0.3%増)
  2. 2 売上高規模別で見ると、製造、小売で「1億円未満」が最多。卸では「1億〜10億円未満」が最多となった
  3. 3 地域別で見ると、製造、卸、小売ともに「関東」が最多。卸では「関東」660社のうち「東京都」が485社を数えた
  4. 4 業歴別に見ると、製造、小売では「50〜100年未満」が最多。卸では「10〜30年未満」が最多
  5. 5 4期分の売上高が比較可能な2500社について業種別で見ると、3業種ともに減収企業数が増収企業数を上回り、中でも小売の増収企業は130社にとどまった
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