業界情報記事

玩具関連企業2651社の実態調査

ヒット商品が牽引し、製造・卸は好調
〜 小売は恩恵薄く、明暗分かれる 〜

はじめに

夏休みシーズンに突入し、ファミリー層を中心とした消費動向が注目されている。子供や孫たちの帰省に伴って、各種おもちゃの購買意欲も高まることが予想される。一般社団法人日本玩具協会の調査によれば、2014年度の玩具市場は前年度比約9.0%の伸びを示し、過去10年で最高を記録。「妖怪ウォッチ」や「アナと雪の女王」関連の消費が、市場拡大を牽引したと分析されている。

■帝国データバンクでは、企業概要データベース COSMOS2(146万社収録)から、3期連続で業績が判明している玩具関連企業2651社を抽出し、その実態を調査した。玩具(各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形など)の製造・卸および小売事業を主業とする企業を「玩具関連企業」として定義し、地域別、年商規模別、業歴別の社数分布のほか、それぞれの業績動向(2012年、2013年、2014年の1月〜12月期決算を参照)について分析している。
なお、同様の調査は今回が初めてとなる。

調査結果

  1. 1 玩具の製造・卸および小売業を主業とする企業は、全国で2651社判明。うち、製造・卸業者は1670社、小売業者は981社
  2. 2 社数の分布を地域別にみると、製造・卸業者の半数超54.2%が「関東」に集中。業歴をみると、業界全体の平均は41.8年
  3. 3 業績動向を見ると、全国2651社における2014年の年売上高合計は3兆2811億9000万円となり、前期比0.05%減とほぼ横ばい。製造・卸業者だけでは同0.8%増となった一方、小売業者では同4.4%の大幅減。小売業者の苦戦が顕著

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