レポートクラフトビールメーカー166社の実態動向調査

はじめに

“クラフトビール”のブームが継続している。
クラフトビールとは、小規模なビール醸造所で製造される地ビールのこと。業態としては“直販”、ブルワリー（醸造所）に併設されたビアパブやレストランで飲食に供されることが多く、出荷数量としては“外販”、樽生や瓶詰め、缶詰めが多い。小売店の店頭でもよく目につく商品だ。

もともとは、94年の酒税法改正でビールの酒類製造免許取得のために定められている最低製造量が年間2000キロリットルから60キロリットルへ引き下げられたのを機に新規参入が急増。全国に300社以上の地ビールメーカーがひしめく大混戦状態となったものの、第一次のブームは瞬く間に沈静化した経緯がある。

しかし近年、地ビールはクラフトビールとなって新たに市民権を得た。市場の環境もメーカーのスタンスも異なり、クラフトビールは酒類市場の一ジャンルとして定着する可能性が高い。

帝国データバンクは、企業概要データベース「ＣＯＳＭＯＳ２」（146万社収録）から、クラフトビール製造を主力事業として手がける「主業」64社と、本業は別にあるが、ビール製造を行う「副業」102社を抽出し、クラフトビールメーカー166社について地域別、県別の分布や売上動向、主業メーカーの売上、従業員数、業歴、資本金額などの規模、副業メーカーの本業を調査・分析した。

調査結果

1. 直販が多い業態の特性上、最大の需要地である関東、中部、 近畿の3大都市圏に全166社の過半数が集中する。一方、都道府県別では「北海道」の16社が首位。観光地としての集客力を生かし、上位企業は外販に強みを持つ
2. 「主業」64社のうち上位企業はほとんどが94年の規制緩和を機に参入。直販のみに依存せず、外販と輸出で出荷数量を確保するビジネスモデルを確立している
3. 「主業」64社の売上規模は、9割以上が10億円未満。しか し、市場停滞期も品質向上や販路開拓に取り組み、規模の追求より「ものづくりへのこだわり」が強い
4. 「副業」102社の本業は「飲食店」がもっとも多く、次いでビール製造以外の「酒類製造」。簡易醸造装置の恩恵で参入が容易となり、マイクロブルワリーやブルーパブが増えている