レポートフィットネスクラブ経営業者の実態調査

はじめに

スポーツの秋到来。近年ではゴルフや野球などのほか、ヨガやボルダリングなど屋内でも楽しめ、かつ初期費用が少額で気軽に参加できるスポーツが人気を集めている。経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、フィットネスクラブの会員数は年々増加傾向で推移しており、2017年は前年比3.1％増の336万3669人と3年連続で前年を上回った。

背景には、高齢会員の増加や健康志向の高まり、東京五輪に向けたスポーツへの関心増加などがあり、24時間営業の店舗や女性専用店舗、パーソナルトレーニングなど、サービスの多様化が進んでいる。

帝国データバンクは、2018年9月時点の企業概要データベース「COSMOS2」（約147万社収録）に収録されているフィットネスクラブの経営を主業とする747社を抽出・集計・分析した。同様の調査は今回が初めて。

調査結果

1. フィットネスクラブの経営を主業とする企業の2017年度の収入高合計は、前年度を4.0％上回る5968億300万円と、過去10年で最高を記録した
2. 2017年度の収入高動向を年商規模別にみると、増収の構成比は「50億円以上」が75.0％を占め最高となった。全ての年商規模で増収の構成比が減収の構成比よりも高くなり、年商規模の大小にかかわらず業績好調な企業が多かった
3. 業歴別にみると、増収の構成比が最も高かったのはRIZAP（株）や（株）フジ・スポーツ&フィットネスなどが含まれる「10年未満」（40.7％）で、唯一4割を超えた