レポートスポーツ業界の最新景況レポート

スポーツ業界では、2023 年 5 月の新型コロナ 5 類移行により、それまで中止となっていたスポ ーツイベントが再開され、学校現場やレジャーにおけるスポーツ活動もコロナ前の状況に戻りつ つある。今年の夏にはパリオリンピックの開催を控えるほか、健康志向の高まりによるフィット ネス市場の復調が期待される。 しかし、少子高齢化やスポーツ以外の余暇活動の多様化による潜在顧客層の減少、生産拠点の 海外シフト、海外製品の流入増加による競合激化などが長年の課題となっている。

帝国データバンクでは、スポーツ業界を取り巻く現在の景況感を分析した。

◆スポーツ業界の景況感回復には、参加を促す活動や価格転嫁がカギに

2024 年 3 月の TDB 景気動向調査によると、「スポーツ業界」（※1）では、現在の景況感を『良い 』 （※2）と回答した企業の割合（20.0％）が、『悪い』（※2）と回答した企業の割合（43.3％）を大きく下回っ た。 『良い』と回答した企業の割合は、コロナ前の 2019 年 3 月（18.2％）から上昇しているもの の、コロナ禍での延期を経て開催された東京オリンピック前の 21 年 3 月（26.2％）、行動制限の 解除や WBC で日本代表が優勝した 23 年 3 月（28.9％）と比べると低下した。

　※1：スポーツ業界の景況感は、TDB 景気動向調査において「事務用・作業用・衛生用・スポーツ用衣服製造業（ニット製を除く）」「スポーツ用品卸売」 「スポーツ用品小売」「ゴルフ場」「テニス場」「フィットネスクラブ」などの業種を対象に算出している

　※2：「良い」は2024 年 3 月の TDB 景気動向調査で、現在の景気について「非常に良い」「良い」「やや良い」と回答した企業の割合 。「悪い」は「非常に悪い」「悪い」「やや悪い」と回答した企業の割合

「スポーツ業界」の仕入単価 DI（※3）と販売単価 DI をみると、両データの差（仕入販売ギャップ） が 2022 年以前との比較で約 10 ポイント高くなっており、価格転嫁が進んでいないことが分かる 。

　※3：仕入（販売）単価 DI は、50 を上回ると仕入（販売）単価が前年同月よりも上昇、下回ると低下していることを表す

景況感が『悪い』と回答した企業からは、「輸入品が多く、円安のため商品価 格が高騰。暖冬で冬物衣料の販売が停滞している」（スポーツ用品小売）、「ゴルフの練習に来る 人が昨年をピークに落ち着いてきている」（ゴルフ練習場）などの声があがった。「3 密」を避け られるレジャーとして人気を集めたゴルフ市場の一服感や、円安による原材料や輸入品の価格高 騰、在庫の滞留などが景況感にブレーキをかけている様子がうかがえる。

スポーツ用品大手のアシックスが 2023 年度の売上高で過去最高を記録するなど、グローバル 展開するスポーツ用品メーカーの業績好調が目立つ一方で、スポーツ需要回復の波が業界全体に は浸透していないという分析結果となった。レジャーが多様化するなかで、企業にはスポーツの 魅力や効果を訴求し、参加を促す取り組みや価格転嫁による適正利益の確保のほか、いかに独自性が際立つ商品・サービスを提供できるかが問われる。

◆スポーツ関連の主要企業の業績推移（2019 年度～2023 年度）

スポーツ関連（スポーツ用品製造業、卸・小売 業、フィットネスクラブ）の主な上場企業 7 社の 業績をみると、2022 年度は 6 社が増収となり、2023 年度は全社が増収または増収予想としている。

背景には、新型コロナが感染症法上「5 類」へ移行した 2023 年 5 月以降、各地でのさまざまなスポ ーツイベントの再開やスポーツメーカーの海外市 場での伸長、国内需要の回復がある。また、健康志 向の高まりによるランニングウェア・シューズの 人気に加えて、スポーツウェアを普段着に取り入 れたファッションスタイルの定着といった「スポ ーツアパレル」市場の好調も業績を押し上げたよ うだ。