レポート玩具関連企業2515社の経営実態調査

はじめに

12月に入りクリスマスに向けて、子供たちへのプレゼント用をはじめ、各種おもちゃの購買意欲が高まる。また、近年では大人でも楽しめるハイテク玩具なども増えるなか、消費者の年齢の枠も広がっており、購買層にも変化がみられている。そうしたなか、2017年9月には米・トイザらスが経営破綻、今年6月までにアメリカ国内の全店舗を閉鎖し、大きな話題となった。

帝国データバンクでは、企業概要データベースCOSMOS2（147万社収録）から、2014年度～2017年度まで4期連続で決算業績が判明している国内玩具関連企業2515社を抽出し、その実態を調査。玩具（各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形など）の製造、卸、小売を主業とする企業を「玩具関連企業」として定義し、売上高規模別、地域別、業歴別、増収・減収動向について分析した。

なお、同様の調査は2015年7月30日以来2回目となる。

■構成比や前年度比は小数点第2位を四捨五入している

調査結果

1. 2017年度の売上高合計は4兆2008億円（前年度比23.9％増）。製造が1兆1409億円（同113.4％増）、卸が2兆5509億円（同8.7％増）、小売が5089億円（同0.3％増）
2. 売上高規模別で見ると、製造、小売で「1億円未満」が最多。卸では「1億～10億円未満」が最多となった
3. 地域別で見ると、製造、卸、小売ともに「関東」が最多。卸では「関東」660社のうち「東京都」が485社を数えた
4. 業歴別に見ると、製造、小売では「50～100年未満」が最多。卸では「10～30年未満」が最多
5. 4期分の売上高が比較可能な2500社について業種別で見ると、3業種ともに減収企業数が増収企業数を上回り、中でも小売の増収企業は130社にとどまった