レポートスポーツ用品小売3919社の経営実態調査

はじめに

ここ数年で健康志向が追い風となりランニングやフィットネス人気が高まっている。これまでスポーツ専用として作られていたシューズやウェアは、日常のファッションコーディネートに取り入れる「アスレジャー」と呼ばれるカジュアルデザインが欧米を中心に流行しており、スポーツ用品市場の拡大に繋がっている。

スポーツ庁は今年3月より「スニーカー通勤」を推奨する官民連携プロジェクトをスタート。スポーツ用品メーカー各社は通勤に使えるランニングシューズやウェアの開発を進め、スポーツアパレルの掘り起こしを狙っている。

帝国データバンクは、2018年7月末時点の企業概要ファイル「COSMOS2」（147万社収録）の中から、2013年度（2013年4月期～2014年3月期）から2017年度（2017年4月期～2018年3月期）まで5期連続の決算の年売上高が判明したスポーツ用品小売業者3919社を抽出し、売上高、業歴別、売り上げランキングについて分析した。

■同様の調査は2012年6月に続き2回目。

調査結果

1. 2017年度の売上高合計は1兆3910億7100万円となり、前年度比2.6％の増加となった
2. 業歴別では「30～50年未満」が1633社（構成比41.7％）で最多。全体の4割占めた。一方、「100年以上」の老舗企業は釣り具や銃砲など専門業態が目立つ
3. 2017年度の売上高トップは（株）アルペン