レポート「カレー店」の倒産動向（2024年度）

株式会社帝国データバンクは「カレー店」の倒産動向について調査・分析を行った。

SUMMARY

2024年度のカレー店の倒産件数は13件に達し、2年連続で過去最多を更新した。欧風スパイスカレーのブームなど追い風がある一方、デリバリー特需の一服や他業態との競争激化、原材料費や光熱費の高騰が経営を圧迫している。カレーライス物価は1食365円と過去10年で最高を更新し、コメや肉・野菜の価格が大幅に上昇。インバウンド客の増加や新規出店で対策を講じるも、スパイスや食材価格が不安定な状況が続き、カレー店の動向が注目される。

株式会社帝国データバンクは「カレー店」の倒産動向について調査・分析を行った。

集計期間：2000年4月1日～2025年3月31日まで

集計対象：倒産は負債1000万円以上、法的整理によるもの

[注] カレー店：飲食店のうち、「カレー料理」をメインに提供する企業。インド料理店を含む

「カレー店」の倒産、2024年度は過去最多に 

2024年度(2024年4月～2025年3月)に発生した、インド料理店などを含めた「カレー店」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は13件となった。前年度（12件）に引き続き高水準で推移し、年度で過去最多を更新した。2025年度も既に2件の倒産が発生したほか、個人営業など小規模店の廃業や閉店を含めると、実際にはさらに多くのカレー店が市場から撤退したとみられる。

カレー店では、テイクアウトやデリバリー業態との相性の良さに加えて、多くのスパイスを使った本格的なカレーを味わうニーズの広がりも追い風に、外食需要が急減したコロナ禍でも生き残った店舗は多かった。また、単身者や昼間のランチといった「1人外食」から、ファミリー層まで老若男女を問わず人気の高いメニューであること、オーダーから提供までの時間が短いこと、仕込みに必要な食材も安価に調達できるといった、他の外食業態にはない経営上のメリットも大きい。そのため、個人での起業から外食チェーン店による参入、レトルト専門の通販企業、キッチンカーなど、大小さまざまなカレー店が進出してきた。

ただ、特に「欧風スパイスカレー」がブームとなった2022年～23年以降は、コロナ禍のデリバリー・テイクアウト特需が一服、ランチ需要などで他業態との競争が再び激化したこともあり、経営が悪化するカレー店が増加。加えて、近時は野菜類に加え、これまで安定的に安値で入手できたコメ価格が急上昇するなど、原材料高が中小カレー店の経営に大きな影響を及ぼしている。実際に、カレーライスを家庭で調理する際に必要な原材料や光熱費などの価格（全国平均）を基に算出し、食卓に与える物価高の影響を可視化した「カレーライス物価」をみると、2024年度は1食365円となり、過去10年で最高を更新した。なかでも、「ごはん（ライス）」はコメ価格の高騰を背景に5年前から1.4倍に上昇したほか、カレー具材の「肉・野菜」でも、円安による輸入牛肉の高騰や天候不順の影響による野菜の高騰で、5年前比1.3倍に上昇した。食材費以外にも、光熱費や人件費といった店舗運営コストも上昇している。

足元では、「日本のカレー」を目当てに来店するインバウンド客が増加しているほか、チェーン店ではフードコート内店舗やロードサイド店の新規出店により、客数と客単価の向上を目指す動きもある。ただ、カレーに使用するスパイス価格は中長期的にも高止まりの傾向が続くとみられるほか、コメ価格や野菜価格も先行きが見通しにくい状況のなかで、カレー店の今後の動向が注目される。