人材の定着は、事業の継続と企業の成長に必須の要素である。しかし、中小企業の離職率は大企業に比べ恒常的に高く、一方で即効性・普遍性のある対策は少ない。
そのようななか、成長企業はどのような取り組みを行っているのか。従業員の確保が必要と思われる、近年業績を伸ばしている中小企業約3,800社に対し、人材定着への取り組みについてアンケート調査を行った。
■アンケートの概要
【調査期間】 2016年9月9日～23日
【調査方法】 郵送調査
【調査対象】 帝国データバンクの企業データベース「COSMOS2」収録企業のうち、下記に該当する企業
＜企業規模＞ 中小企業法に定める中小企業（※）
＜業 績＞ ２期連続増収
＜従業員数＞ 10名以上、300名以下
＜組織形態＞ 株式会社
＜そ の 他＞ 非上場
※【卸売業】…資本金１億円以下または従業員数100人以下、【小売業】…資本金5,000万円以下または従業員数50人以下、【サービス業】…資本金5,000万円以下または従業員数100人以下、【製造業およびその他の業種】…資本金３億円以下または従業員数300人以下
【対象企業】 3,880社
【回答企業】 944社（回答率24.3％）