2050年に温室効果ガス（GHG）の排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の実現が国際公約となり、全体のうち1～2割を占めると言われる中小企業の排出量削減も必須事項となった。
今後は中小企業においても、カーボンニュートラルと自社の成長を両立させるために、GXへの取り組みが経営上の重要課題となっていくだろう。
そのような中、帝国データバンクではSDGs、クリーンエネルギーなどへの関心を有する中小企業を対象に、GX への取り組み動向についてアンケート調査を実施した。
■調査の概要 「GX への取り組みに関するアンケート調査」
【調査期間】 2023年5月22日～6月2日
【調査方法】 郵送調査
【調査対象】 帝国データバンク企業概要データベース「COSMOS2」収録企業のうち、以下に該当する企業6,326社
規模：中小企業基本法に定める「中小企業」
法人格：株式会社、有限会社、合同会社
その他：取材等により、SDGs、クリーンエネルギーなどへの取り組みが判明
【分析対象】 1,176社（回答率18.6％）