藤原株式会社

老舗の綿織物中堅商社の藤原（株）（資本金4000万円、大阪府大阪市中央区南本町3-2-9、藤原文雄社長、従業員42人）は、11月10日大阪地裁へ自己破産を申請した。
申請代理人は柴山正實弁護士（大阪市中央区北浜3-1-15、電話06-6201-5567）。
同社は1948年（昭和23年）11月に関西繊維運動用品（株）の商号で設立、49年11月に藤原服装（株）、52年2月には現商号に変更していた。綿・合繊織物（60％）、ジーンズ、シャツ（40％）の比率で扱い、ジーンズショップ、アパレルメーカー向けに販売。デニム素材の専門商社として、東京、岡山にも営業拠点を設け、売り上げを拡大しピーク時の90年1月期には年売上高約121億2100万円を計上していた。その後は同業者間との競合激化や個人消費の冷え込みなどからジリ貧傾向を辿ったもののスポーツメーカーとの取引きを開始するなどで落ち込み分をカバーしてきた。
しかし、長引く景気低迷で個人消費の更なる冷え込みから、2000年同期には年売上高も約61億6800万円にまでダウン。この間の97年3月には丸三（株）（岡山、負債103億円、自己破産）に約3億600万円の大口焦げ付きが発生、今期に入っても小口の焦げ付きが散発するなどで資金繰りが悪化していた。加えて、不動産投資などに伴う借入金約38億円の負担や、織物、製品ともに単価のダウンが続き、先行きの見通し難から今回の措置となった。
負債は2000年1月期末で割引残高を含め約65億円。