2009年は太陽電池が一躍注目を集めた。2005年に終了した住宅用太陽光発電導入補助金制度が2009年1月に再開、さらに同年11月からは余剰電力の買い取り価格を従来の２倍に引き上げる固定価格買取制度がスタートし、太陽光発電普及のさらなる追い風となっている。これらの普及政策により拡大した需要を取り込むため、国内のメーカーはどのような動きを見せているのか――。

帝国データバンク（TDB）では、2009年4月に実施した「太陽電池関連企業の実態調査」※１をもとに、同調査で判明した太陽電池関連企業558社が属する20業種から5,023社を抽出してアンケートを実施し、太陽電池に関わる企業の動向を探った。回答のあった1,287社のうち、「太陽電池事業へ現在参入している」（以下：参入企業）は112社、「現在参入しており、今後異なるカテゴリーの太陽電池関連事業に参入予定」が8社、「太陽電池事業へ今後参入する予定」（以下：参入予定企業）は115社となった。なお、分析において、参入企業は112社に「現在参入しており、今後異なるカテゴリーの太陽電池関連事業に参入予定」の8社を合わせた120社、また、参入予定企業は115社に同8社を合わせた123社を母数として使用している。

• ※１「太陽電池関連企業の実態調査」の概要 2009年4月24日にTDBが、企業概要データベース「COSMOS2」および信用調査報告書「ＣＣＲ」をもとにして、太陽電池セル・モジュールメーカー27社、部品・材料メーカー221社、製造装置（部品含む）メーカー310社の計558社を抽出し、業種や地域別の参入動向を分析。抽出条件は（1）TDBの信用調査報告書に太陽電池の製造に関わる旨の記述がある企業、(2)関連団体などの会員、（3）太陽電池に関する展示会への参加企業、(4)参考文献(5)各企業の報道発表資料に参入についての記述ありのいずれか1つに該当する企業。

• 参入予定企業123社の参入予定時期は、「2010年」が35社、「2011年」が24社となり、参入予定企業の約半数となる59社が2011年までの太陽電池業界参入を予定している。
• 参入予定企業123社の太陽電池業界に参入する理由は、複数回答の結果、「長期的な成長が見込める産業だから」と並んで、「現事業の技術が応用できるから」を参入予定企業の半数以上が選択し、上位を占めた。
• 参入企業120社のうち、今後の戦略について拡大する意向を示した企業91社に今後の戦略として重視する項目を聞いたところ、複数回答の結果、「新技術の開発」や「製品の値下げ」が上位を占め、「営業拠点の新設」「人員の増加」「製造拠点の新設」が下位となった。
• 参入・参入予定企業235社の政府・自治体に望む施策は、複数回答の結果、最も多かったのが「資金的支援」の57社となり、「カネ」に対する支援を求める姿勢が高く、続いて「技術支援」や「産学官の連携支援」が並び、「ワザ」に関わる支援を求める傾向が高くなった。