創業1900年、TDBが歩んできた道を紹介します。

1．創業時の苦難　〜　信用調査が認知されていなかった時代の奮闘

後藤武夫
帝国興信所　創業

明治33年3月、後藤武夫は、東京市京橋区南鍛冶町1番地に帝国データバンクの前身である「帝国興信所」を創業。

帝国経済雑誌発行

後藤武夫は創業後まもなく、経済専門誌『帝国経済雑誌』を発行、それによって経営を軌道に乗せました。写真は東京大学の明治新聞雑誌文庫に保管されていた明治35年発行分の雑誌。

今からさかのぼること100年以上前。
「信用調査事業はまだ世間でも認められていないから、個人でやるのは無理だ。悪いことは言わん。やめたまえ」
財界の巨頭・渋沢栄一は、こう言って後藤武夫からの援助の申し入れを断りました。1900年（明治33年）3月に創業者である後藤武夫が帝国興信所を興したときのエピソードです。

当時日本の信用調査機関は、渋沢自身が中心となっていた東京興信所（1896年創業）と大阪にあった商業興信所（1892年創業）の2社だけ。信用調査自体が世間ではほとんど認知されていなかった時代です。後に渋沢は、健全な経済活動の維持に不可欠な信用調査事業を独力で起業した武夫の信念に理解を示し、賛同者の1人として会報に名を連ねることになりますが、個人で始めるにはまだまだ未知数の事業でした。

武夫は軒並み大銀行を訪問し、信用調査の必要性を説いて回りました。しかし高邁な理想だけで事業は成り立たたず、当初は全くと言っていいほど調査の依頼は入りませんでした。むしろ出版物の方が認知されており、月刊経済専門誌『帝国経済雑誌』の広告収入が帝国興信所の創業期を支えていたのです。

2．契機は日露戦争後の企業設立ブーム

新富町に完成した
新社屋

関東大震災後に移転新築した東京・新富町の新社屋。4階会議室「至誠堂」は一般の人にも開放し、公演や映画・演劇を行いました。

厳しい状況が好転するのは日露戦争（1904〜05年）後のこと。戦勝景気に沸き立った経済界で企業設立ブームが起り、信用調査のニーズが発生し始めたのです。帝国興信所に対する調査依頼は急増、ようやく事業は軌道に乗り始めました。
その後、順調に業績は伸び、1906年（明治39年）、横浜と大阪に支所を開設したのを皮切りに全国各地に拠点を展開。その一方で『帝国興信所内報（現・帝国タイムス）』『帝国銀行会社要録（現・帝国データバンク会社年鑑）』などの出版物を創刊しました。この時期にTDBとしての基礎が築かれたのです。
1923年（大正12年）に発生した関東大震災の際には本社社屋が倒壊するという事態に見舞われたものの、3年後の1926年（大正15年）には国内外の事業所網を54カ所まで伸ばし、帝国興信所はついに業界NO.1の地位を築き上げたのです。

しかし、第二次世界大戦の敗戦（1945年）では帝国興信所も例外なく影響を受けました。国内29カ所の事業所が焼失し、海外の事業所はすべて閉鎖されたのです。二代目社長・後藤勇夫は、戦後を文字通りゼロからのスタートを強いられました。